とっても気にはなるけれど、なかなか人には聞きづらいお金の話。
ボーナスなどの大きな金額ともなると、果たしてまわりのみんなは,
どれくらいもらっているものなのか余計に気になりますよね。
自分の手取り額が一般的に多い方なのか少ない方なのかを,
比べてみたくなる気持ちもとてもよくわかります。
そこで今回は、ボーナスの平均的な金額を意外と知らないボーナスの仕組みを
交えながらご紹介してきます。
これからどんどん社会進出をしバリバリ活躍したい方、必見ですよ。
ボーナスの平均額と実態
まずは年代別に見たボーナスの平均手取り額からご紹介します。
・２０代…夏のボーナスは３０万円前後。冬のボーナスは３５万円前後。
・３０代…夏のボーナスは４５万円前後。冬のボーナスは５０万円前後。
・４０代…夏のボーナスは６０万円前後。冬のボーナスは６５万円前後。
平均して夏よりも冬のボーナスのほうが手取り額が大きく、
また年代が上がるにつれて１５万円ていど支給額がアップする傾向にあるようですね。
ただしこちらの平均額は大企業、中小企業、男性、女性織り交ぜた金額です。
男女別にみれば２０代、３０代まではそれほど大きな差はなく同等程度の金額になります。
なぜなら３０代ですとまだまだ女性が男性と肩を並べてバリバリ活躍している年代で、
会社での雇用形態や役職にもそれほど大きな差はないからです。
これが４０代に入ってくると、じつは男性と女性の手取り額の差が大きくなってくるのです。
大きな理由としては、４０代に入ると女性の社会進出が一旦減速してくるということ。
雇用形態もパートや短期雇用の方が多くなってきて、
ボーナス自体がもらえない女性社員が増えてくるのです。
そうするとおのずと男性と女性とではボーナスの手取り額に大きな差が生じ、
その差はなんと３００万円ほどにもなります。
そして大企業が支給するボーナスと中小企業が支給するボーナスにもやはり差があります。
大企業のばあいボーナスの平均金額は毎月の給与の約２．５か月分。
中小企業のばあいには平均して約１か月分の給与額としている企業が多いようです。
ボーナスなどのいわゆる「賞与」は個人の成績や会社全体の業務実績も反映されますので、
大企業の場合はこの「会社全体の業務実績」が大きい分、
賞与の平均額もおのずと大きくなるという仕組みなのです。
民間企業は平均２ヶ月分
前述した通り、大企業と中小企業を織り交ぜたボーナスの平均支給額は、
毎月の給与の約２か月分ということになります。
その年の会社の業務実績が大きければ大きいほどボーナスの支給額もアップしますし、
個人的に会社の実績に貢献できるような成績をあげれば更に金額もあがることでしょう。
場合によっては中小企業に勤める方が大手企業に勤める同世代の方よりも、
多くのボーナスを手にすることだってあるということですね。
では民間企業ではなく公務員はどうなのか？
官民両者のボーナスにおいて決定的に違うことは、
賞与に関する法的な決まりがあるか無いかです。
じつは民間企業におけるボーナスの法的な決まりは存在せず、
決まりを定めているのは会社側であり、
つまりは民間企業のボーナスは会社側が定めた就業規則にのっとって支給されているのです。
ですので極端なことを言えばボーナスが支給されなくても会社側が、
罪に問われることはありません。
かわって公務員の場合は、ボーナスにおける決まりは法律によって定められています。
支給される回数や日にちまで法的な決まりが有るのです。
ではどのように支給額が決定されるのかというと、
ボーナスの支給日が近づくと個人に対して人事部の担当者が調査に入り、
成績や勤務態度などを踏まえて決定されます。
しかしご存知公務員の給与は税金によって支払われますので、
民間企業のボーナスの平均額と大差ないように配慮がなされるようです。
企業全体の業績か個人の業績の計算で差が出てくる
このように法的な決まりがない民間企業のボーナスは、
会社側のさじ加減で支給額や子宮回数を決めているのです。
会社の業績が大きければ大きいほど支給額が上がり、
場合によっては年に３回以上の支給があることも。
個人の成績も反映されますので、あなたの頑張り次第では同僚の方より、
多くのボーナスが支給されることだってあるのですよ。
それに最近では海外企業のシステムを取り入れ、
個人の成績に応じて支給の有無事態を決めたり、
年功序列制を排除して個人の能力のみを反映し役職を与える企業も増えてきています。
場合によっては勤続年数が多い社員よりも出世が早かったり、
年上の部下を何人も率いることもあり得るのです。
出世が早く高い役職につくほどボーナスもおのずとあがってくるという仕組みです。
つまり、あなたの努力次第で増えも減りもするのがボーナスの特徴。
いまこそが頑張りどきかもしれませんよ。
まとめ
最近では経済の低迷のあおりかボーナスの制度自体を導入していない企業も
増えてきていますね。
年齢が上がり社会的に責任ある立場になるにつれてボーナスの有無により
年収も大きく変わってきます。
ボーナスの手取り額が少ないあるいは支給がなく、
ご自分の努力と能力が正当に評価されていないと感じるのであれば、
確実に評価してくれそうな上場企業への転職を考えても良いかもしれませんよ。
そもそもボーナスが支給されるということは企業の業績がよいという証拠でもあります。
新卒入社した企業に定年まで勤めあげる時代ではなくなってきていますしね。
将来設計の再構築をお考えなのであれば、
ボーナスの支給の有無も視野に入れて慎重に考えてみるのも悪くないかもしれません。
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